Atlassianの調査によると、職場の専門職は平均して週31時間を会議に費やし、うち半分以上が生産的でないと感じています。Harvard Business Reviewの研究では、大企業の上位管理職が年間7,000時間以上を非生産的な会議に費やしているとの報告があります。「参加人数×時間＝会議コスト」という計算式で考えると、5人×1時間の会議は5人時（約25,000〜50,000円）の人件費を消費しています。これは毎日繰り返される組織への見えないコストです。

Cornell大学の研究では、会議前にアジェンダを共有した場合、会議時間が平均26%短縮され、参加者の満足度が37%向上したことが報告されています。また「根回し（事前合意形成）」については、日本の意思決定研究においても、主要意思決定者との事前コンセンサス形成により会議内での異議申し立てが大幅に減少し、会議時間が平均40〜50%短縮されることが確認されています。「会議は最終確認の場」という設計思想が最も効率的です。

英国の行政学者C・ノースコート・パーキンソンが提唱した「パーキンソンの法則」によると、「仕事は与えられた時間を全て使うように膨張する」ことが確認されています。会議においても同様で、60分の枠を設定すると参加者は無意識に60分かけようとします。15分の枠を設定した会議は、参加者が自然と要点を絞って発言するようになり、同じ内容を60分の会議よりも高密度に処理できることが各種研究で示されています。

組織行動学の研究では、会議で決定された事項の実行率は「誰が・いつまでに・何を」が明確に記録・共有された場合と、そうでない場合で最大3倍の差が出ることが示されています。また、人間の記憶は会議終了後30分以内に急速に薄れ始めます（エビングハウスの忘却曲線）。会議後30分以内にToDoを共有することは、決定の実行率を最大化する最も重要な行動です。