旅行中に災害が起きたときの情報収集方法｜地震・津波・大雨・交通情報を確認する順番

2026年8月2日　最終更新｜解決ドットコム（となりの解決屋さん）

「旅行先で突然、大きな地震が起きた」

「スマートフォンに津波警報が届いたが、どこへ逃げればよいか分からない」

「大雨で電車が止まり、宿泊先へ戻れなくなった」

「SNSにはさまざまな情報が流れているが、どれが正しいのか判断できない」

旅行中に災害が起きると、現在地の地名が分からない、避難場所を知らない、土地の高低差が分からない、交通機関の代替ルートを知らない、自治体の防災情報を登録していない、家族と離れている、荷物や宿泊先が気になる、といった問題が同時に起こります。

このとき、気になる情報を片っ端から検索してはいけません。最初に確認するべきなのは、帰れるかどうかではなく、今いる場所が安全かどうかです。旅行中の災害情報は、自分と同行者の安全→現在地に出ている警報・危険情報→避難場所と避難経路→自治体・施設からの避難案内→鉄道・道路・航空などの交通情報→宿泊先・旅行会社からの案内→家族への安否連絡、という順番で確認します。

まず結論｜災害情報は5段階で確認する

第1段階｜命を守るための緊急情報

緊急地震速報、津波警報・注意報、気象警報・特別警報、避難指示、噴火警報、建物・施設からの避難案内、防災行政無線、駅・ホテル・観光施設の館内放送を確認します。海岸近くで強い揺れや長くゆっくりした揺れを感じた場合は、スマートフォンで詳しい情報を探し続ける前に、海辺から離れて高い安全な場所へ避難します。気象庁は、津波警報等を見聞きした場合や、海辺で強い揺れ・長くゆっくりした揺れを感じた場合は、より高い安全な場所へ避難し、警報・注意報が解除されるまで戻らないよう案内しています。

第2段階｜現在地の危険を確認する

現在地、海抜、川・海・崖との位置関係、洪水・津波・土砂災害の危険、避難場所までの距離を確認します。国土交通省・国土地理院のハザードマップポータルサイトでは、現在地や住所から、洪水、土砂災害、高潮、津波などのリスクを重ねて確認できます。市町村が作成したハザードマップへのリンクも掲載されています。

第3段階｜自治体の避難情報を確認する

市区町村の公式サイト・防災アプリ・公式SNSなどから、避難指示、開設された避難所、通行できない道路、断水・停電、給水所、一時滞在施設、帰宅困難者向け情報を確認します。警報を発表する気象庁と、地域の避難情報や避難所を案内する自治体では、役割が異なります。両方を確認しましょう。

第4段階｜交通・宿泊情報を確認する

安全が確保できた後で、鉄道、バス、航空便、フェリー、高速道路、一般道路、宿泊施設の公式情報を確認します。災害時は、通常の時刻表や経路検索結果どおりに運行されない可能性があります。JNTOも、非常時の交通機関については、各運行事業者が提供する最新情報を確認するよう案内しています。

第5段階｜家族へ安否を伝える

連絡する内容は長文でなくて構いません。最低限、「無事です。現在地は〇〇駅付近です。〇〇ホテルへ避難します。次は18時ごろに連絡します。」という4点を伝えます。家族全員が何度も電話をかけるのではなく、連絡をまとめる代表者を決める方法もあります。

災害発生から5分以内に行うこと

1．まず自分の身を守る

情報を確認する前に、落下物、ガラス、火、車、倒木、崩れやすい壁などから離れます。地震の揺れが続いている間は、慌てて外へ飛び出さず、頭を守り、安全な場所で揺れが収まるのを待ちます。政府広報も、地震発生直後は丈夫な机などの下で頭を守り、慌てて外へ飛び出さないよう案内しています。

2．同行者を確認する

けが人はいないか、子どもが離れていないか、高齢者が歩けるか、持病や服薬の問題はないか、外国人同行者が放送を理解できているかを確認します。全員で別々の情報を検索すると、判断が分かれることがあります。一人が公式情報を確認し、一人が周囲の安全を確認するなど、役割を分けましょう。

3．現在地を特定する

都道府県、市区町村、駅名、ホテル名、観光施設名、道路名、近くの交差点、地図上の現在地、緯度・経度を確認します。地図アプリの現在地画面をスクリーンショットしておくと、電波が弱くなった後でも確認できます。

4．館内・周囲の放送を聞く

ホテル、駅、空港、商業施設などにいる場合は、従業員や係員の案内を聞きます。館内の構造、非常口、火災、倒壊の危険などは、インターネットより施設側の方が早く把握している場合があります。自分の判断だけで人の流れと反対方向へ進まないようにしましょう。

情報源は目的ごとに使い分ける

一つのアプリやSNSだけで、すべてを判断しないことが重要です。119番や110番は情報確認ではなく、消防車・救急車・警察が必要な場合に使用します。「電車は動きますか」「避難所はどこですか」といった一般情報の確認には、緊急番号ではなく自治体、駅、宿泊施設、観光案内所などへ確認します。

気象庁で確認できる情報

気象庁の防災情報ページでは、気象警報・注意報、大雨・洪水の危険度分布、雨雲の動き、台風情報、河川洪水予報、高潮・波浪情報、地震情報、津波警報・注意報、噴火警報、降灰予報、今後の雪を確認できます。

「雨が降っているか」だけでは判断しない

大雨のときは、現在の雨量だけでなく、土砂災害、浸水、洪水の危険度を地図で確認できる「キキクル」も利用します。気象庁は、警報・注意報だけでなく、大雨・洪水警報の危険度分布を使い、どこで災害の危険度が高まっているか確認できるようにしています。

地震・津波が起きたときの情報収集

揺れている間はスマートフォンを操作せず、頭と体を守ります。揺れが収まった後は、火災・落下物・建物の損傷、同行者のけが、気象庁の地震情報、海岸・川の近くなら津波情報、自治体・施設の避難案内、鉄道・道路の運行状況の順に確認します。気象庁は、地震発生後、震度速報、震源に関する情報、各地の震度に関する情報などを順次発表します。駅にいる場合、電車が止まってもすぐ線路や駅の外へ出ようとせず、駅員の案内を確認してください。

海岸付近で地震が起きたとき

強い揺れを感じた、長くゆっくりした揺れを感じた、津波警報・注意報を受信した、津波フラッグを見た、サイレンや避難放送が流れた——このいずれかに該当する場合は、津波情報を待ち続けず避難します。海から離れるだけでなく、できるだけ高い場所や指定された津波避難場所へ移動します。津波は後から来る波の方が高くなる場合があり、長時間継続することもあります。気象庁は、津波警報・注意報が解除されるまで避難を続け、警報中は絶対に戻らないよう案内しています。海の様子を見に行く、港へ車を取りに戻る、ホテルの荷物を取りに戻る、SNSの動画を撮影する、警報解除前に海岸へ戻る、といった行動はやってはいけません。

大雨・洪水・土砂災害の情報収集

大雨のときは、気象庁の警報・注意報、キキクル、自治体の避難情報、ハザードマップ、河川・道路の情報、鉄道・バスの運行情報の順に確認します。ハザードマップでは、現在地、宿泊先、駅、避難場所、移動経路、川、崖、アンダーパス、地下街を確認します。ハザードマップポータルでは、洪水・土砂災害・高潮・津波などのリスクを重ねて表示できますが、掲載情報が未整備の地域もあるため、より詳しい情報は市町村のハザードマップも確認する必要があります。車で移動している場合、道路が空いて見えても冠水や土砂崩れの危険があります。国土交通省の道路防災情報では、通行止め、事前通行規制区間、冠水が想定される箇所などを確認できます。水がたまったアンダーパスや、深さが分からない道路へ進入しないでください。

台風・大雪・火山の情報収集

台風が近づいているとき

旅行を続けるかどうかは、当日の天気だけではなく、暴風が始まる時間、大雨の見込み、航空便の欠航、鉄道の計画運休、橋・道路の通行止め、宿泊延長の可否、帰宅予定日の状況まで確認して判断します。気象庁の台風進路・警報→自治体の防災情報→航空・鉄道・道路の公式情報→宿泊施設→旅行会社・予約サイト→旅行保険の窓口の順に確認します。「まだ雨が降っていないから移動できる」と判断せず、交通機関が止まる前に安全な場所へ移動することも検討します。

大雪・積雪時

雪の地域では、今後の降雪量、路面状況、冬用タイヤ規制、チェーン規制、通行止め、鉄道の運休、バスの運休、ロープウェイ・観光施設の休業を確認します。国土交通省は、道路の通行止め、道路気象、全国のライブカメラなどを案内しています。レンタカーを利用している場合は、装備が不足した状態で雪道へ進まず、レンタカー会社や宿泊施設へ相談しましょう。

火山地域にいる場合

火山周辺では、普段の天気が良くても、噴火警報や立入規制が出ることがあります。噴火警報、噴火警戒レベル、降灰予報、登山道・道路の規制、ロープウェイなどの運休、自治体の避難情報、施設管理者の案内を確認します。気象庁の防災情報ページでは、噴火速報・警報・予報や降灰予報を確認できます。規制区域へ入らず、登山中は現地の放送や係員の指示に従ってください。

避難場所と避難所は違う

旅行中に「避難所」と検索すると、今すぐ逃げる場所と、長時間滞在する施設が混在して表示される場合があります。指定緊急避難場所は、災害の危険から命を守るため、緊急的に避難する場所で、洪水、津波、土砂災害、地震、大規模火災など、災害の種類ごとに指定されます。指定避難所は、自宅などへ戻れない被災者が、一定期間滞在する施設です。内閣府は、この二つは目的が異なり、同じ施設が両方を兼ねる場合もあると説明しています。例えば、地震の避難先として指定されている場所でも、津波や洪水には適していない可能性があります。標識や自治体の案内で、対象となる災害の種類を確認してください。

避難場所をスマートフォンで探す方法

方法1：ハザードマップポータルで現在地または住所を入力し、災害リスクと避難場所を確認します。方法2：「〇〇市　避難所」「〇〇市　防災マップ」などで自治体名を入れて検索し、自治体の公式ドメインかを確認します。方法3：ホテル・駅・観光施設の従業員へ、「この災害の場合、どこへ避難すればよいですか」と、災害の種類も伝えて確認します。

交通情報の確認方法と帰宅を急がない理由

安全が確保できたら、鉄道会社公式サイト・公式アプリ・駅の掲示や放送、バス会社公式サイトや自治体の交通情報、航空会社・空港公式サイト、国土交通省や道路交通情報センターなどの道路情報、運航会社や海上保安庁の船・フェリー情報を確認します。検索サイトや地図アプリの経路表示は、災害時の臨時運休や通行規制を完全に反映していない場合があります。最後は、実際に運行する事業者の情報で確認しましょう。

災害直後は「早く家へ帰らなければ」と考えやすくなります。しかし、交通機関が停止している状態で長距離を歩くと、余震、火災、落下物、帰宅者の集中、道路の寸断、夜間の低温、大雨、トイレや水の不足などの危険があります。ホテル、駅、自治体から待機の案内が出ている場合は、無理に移動せず、状況が確認できるまで安全な場所にとどまります。建物が安全で、外の道路や周辺地域の方が危険な場合は、ホテル内で待機することもあります。反対に、津波、火災、土砂災害などの危険がある場合は、すぐ退館・避難を求められることがあります。災害の種類と施設側の指示に従ってください。

電話がつながらないときの安否確認

大規模災害時には、被災地への電話が集中してつながりにくくなることがあります。その際に提供されるのが、災害用伝言ダイヤル171、災害用伝言板web171です。171は、災害によって電話がつながりにくくなった場合に提供される声の伝言板です。伝言を録音する場合は「171→1→家族で決めた電話番号→伝言を録音」、再生する場合は「171→2→家族で決めた電話番号→伝言を確認」という操作です。NTTは、災害前から家族で「伝言を確認するためのキーとなる電話番号」を決めておくことが重要だと案内しています。通信量を減らすため、同じ情報を何度も送らないようにします。

緊急通報の使い分け

119番：火災、救急車が必要なけが・病気、救助が必要な状況。消防庁は、119番がつながらない場合は、公衆電話を利用する、周囲の人や店舗へ通報を依頼する、消防署へ直接助けを求めるなどの方法を案内しています。

110番：事件、交通事故、犯罪被害、緊急の警察対応。緊急ではない警察相談は、最寄りの警察署または#9110を利用します。

118番：海難事故、海上での人身事故、船舶事故、海上で救助が必要な状況。海上保安庁は、海の事件・事故の緊急通報番号として118番を案内しています。

外国人旅行者と一緒にいる場合

外国人旅行者向けには、観光庁監修の「Safety tips」があります。日本国内の緊急地震速報、津波警報、気象特別警報などをプッシュ通知で受信でき、避難行動のフローチャートや、周囲の人と意思疎通するためのコミュニケーションカードも利用できます。対応言語は15言語です。JNTOは、事故・病気・災害などに対応する24時間の問い合わせ窓口「Japan Visitor Hotline」を運営しています（電話番号：050-3816-2787、対応言語：日本語・英語・中国語・韓国語、24時間対応）。同行者が日本語を理解できなくても、一人だけ置いて移動しないようにします。

SNS情報を確認するときのルール

災害時のSNSには、現地の状況を早く知れる利点があります。一方で、過去の災害映像、別の地域の画像、根拠のない通行止め、架空の救助要請、誤った避難所情報、不審者情報、偽の募金情報などが拡散されることがあります。政府広報は、災害情報について、自治体など信頼できる複数の情報源で確認し、発信者・投稿日時・他の情報との一致を確かめるよう案内しています。誰が発信しているか、何時の情報か、場所はどこか、元の投稿は存在するか、自治体や報道機関も発信しているか、古い写真ではないか、画像だけでなく本文も確認したかを確認し、確認できない情報は転送しないでください。内閣府は、首相官邸、気象庁、国土交通省、海上保安庁などの防災関係公式SNSをまとめて案内しています。

AIは災害情報の最終確認には使わない

AIへ「今、〇〇市は安全ですか」「この道路は通れますか」と質問しても、最新の災害情報や通行止めを正確に反映できるとは限りません。AIは、必要な確認項目を整理する、外国語の案内を翻訳する、家族へ送る短文を作る、複数の選択肢を整理する用途には使えます。しかし、避難指示、津波警報、通行止め、運転再開、避難所の開設は、気象庁、自治体、交通事業者などの公式情報で確認してください。

スマートフォンの電池を長持ちさせる

災害が長引くと、充電できない可能性があります。低電力モードにする、画面の明るさを下げる、不要なアプリを閉じる、動画視聴を控える、SNSを何度も更新しない、家族への連絡を短文にする、必要な地図をスクリーンショットする、モバイルバッテリーを温存する、使わないBluetoothを切るといった対応が有効です。緊急速報を受信する必要があるため、状況を確認せずに長時間電源を切ったり、完全に通信を遮断したりしないようにします。充電できる場所は、ホテル、駅の一時滞在施設、避難所、観光案内所、商業施設、災害時開放施設などです。利用できるかは、施設の案内に従ってください。

電波が入らない場合

スマートフォンが使えないときは、防災行政無線、サイレン、津波フラッグ、テレビ、ラジオ、ホテルの館内放送、駅員・警察官・消防職員、自治体職員、観光案内所、避難所の掲示、公衆電話へ切り替えます。津波警報等は、気象庁サイトだけでなく、テレビ、ラジオ、緊急速報メール、防災行政無線、サイレン、津波フラッグなどでも伝えられます。情報が取れないからといって、危険な海岸、河川、道路へ様子を見に行かないでください。

宿泊施設で確認すること

災害時には、フロントへ「この建物は安全ですか」「避難する必要がありますか」「避難場所はどこですか」「今夜も宿泊できますか」「停電・断水していますか」「食事や水はありますか」「交通機関の情報はありますか」「連泊できる可能性はありますか」を確認します。建物が安全な場合はホテル内で待機することもあれば、津波、火災、土砂災害などの危険がある場合はすぐ退館・避難を求められることもあります。

旅行前に保存しておく情報

1．宿泊施設：名称、住所、電話番号、最寄り駅、チェックイン情報。2．移動手段：鉄道会社、航空会社、バス会社、レンタカー会社、フェリー会社。3．防災情報：旅行先自治体の防災ページ、ハザードマップ、避難場所、気象庁、道路情報。4．連絡先：家族、旅行会社、旅行保険、クレジットカード会社、宿泊施設、レンタカー会社。5．健康情報：持病、薬の名称、アレルギー、緊急連絡先、保険証・マイナ保険証、お薬手帳。ネットへ接続できない場合に備え、重要情報はスクリーンショットや紙でも持っておきましょう。

家族で決めておく連絡ルール

電話がつながらなくても、「17時・20時・翌朝8時に確認する」など、次の連絡時刻を決めておくと、家族が何度も電話をかけ続けずに済みます。

情報収集でやってはいけないこと

1．SNSだけを見る——公式情報と照合できない投稿だけで、避難や移動を決めないでください。

2．荷物を取りに戻る——津波、火災、土砂災害などの危険がある場所へ戻ってはいけません。

3．電車の再開時刻だけを何度も更新する——安全、宿泊、避難場所の確保を先に行います。

4．全員で別々の場所を検索する——同行者の判断が分かれないよう、情報をまとめる担当者を決めます。

5．古いスクリーンショットを信じる——発表時刻、更新時刻、対象地域を確認します。

6．危険な場所で撮影する——災害状況を撮影するために、海岸、川、崖、道路へ近づいてはいけません。

7．不確かな情報を拡散する——善意の投稿でも、救助・避難の妨げになる可能性があります。

災害発生時チェックリスト

気になる項目をタップするとチェックが付きます（タップでXP+1、全項目完了でバッジ獲得）。

よくある質問

🧠 理解度チェッククイズ

🏆 獲得バッジ

まとめ

旅行中に災害が起きたとき、最初からすべての情報を集める必要はありません。次の順番で確認します。

1. 自分と同行者の安全
2. 現在地
3. 気象庁の警報・危険情報
4. 自治体の避難情報
5. 避難場所・避難経路
6. 交通機関の公式情報
7. 宿泊施設の案内
8. 家族への安否連絡

主な情報源は、気象庁、現在地の自治体、ハザードマップポータル、鉄道・航空・バス・道路管理者、宿泊施設、Safety tips、Japan Visitor Hotline、災害用伝言ダイヤル171・web171です。

解決ドットコムからひとこと

旅行中に災害が起きると、「電車はいつ動く？」「ホテルへ戻れる？」「予約のキャンセル料は？」「荷物を取りに行きたい」と、旅行予定のことを先に考えてしまいます。しかし、最初に整理するのは予定ではありません。今いる場所は安全か→何の災害が起きているか→どこへ避難するか→いつまで待機するか→その後、どう移動するかという順番です。情報が多いほど、正しく判断できるとは限りません。災害時に必要なのは、誰が発信したか、何時の情報か、どの地域が対象か、自分は何をするべきかを一つずつ確認することです。問題を解く前に、まず整理する。旅行計画を守ることより、命を守る情報から順番に確認することが、知らない土地で災害に遭ったときの第一歩です。

※本記事は、2026年8月2日時点の気象庁、内閣府、国土交通省、観光庁、日本政府観光局、消防庁、警察庁、海上保安庁およびNTTの公表情報を基にした一般的な解説です。実際の災害時は、現地の自治体、警察、消防、施設管理者などが発表する最新情報と避難指示に従ってください。
執筆：横田 和也／解決ドットコム