認知心理学の「メンタルモデル理論」によると、人は受け取った情報から状況の内部モデルを構築して行動判断をします。依頼に優先度・期限・目的が欠けている場合、受け手は追加情報を収集するか、リスクを避けるために過剰対応（全部急ぎ扱い）または回避（全部後回し）のどちらかに偏ります。依頼の明確性が低いと判断コストが増大し、組織全体の生産性が低下します。

ビジネスコミュニケーション研究では、依頼内容に目的・期限・優先度・品質基準が明示されると、受け手の最初のアクション開始時間が平均40〜60%短縮されることが示されています。また、明確な期限設定により「確認往復」回数が平均2.3回から0.4回に減少したという企業事例も報告されています。5要素を揃えることは「相手への思いやり」であり「自組織の生産性投資」です。

「急ぎ」という言葉は主観的であり、送り手と受け手で「今日中」「明日中」「今週中」など全く異なる解釈をされることが研究で示されています（コミュニケーション認識ズレの研究）。結果として確認往復が発生し、1件の「急ぎ」依頼が最終的に5〜10分の追加工数を組織に発生させることになります。1人が「急ぎ」を使い続けることで、年間数十時間の組織コストが発生する可能性があります。